その他

■概要
1on1面談制度を導入することになった企業で、導入直後から効果を高めるため、管理職に対して面談のハンドブックを作成
■背景・課題や目的
同社の組織活性化のため、面談を導入することになったが、これまで面談をあまり行ってこなかったため、管理職の面談スキルに開発余地があった。
■最終成果物
以下内容についてドキュメントを整理
・1on1の意義・定義
・1on1と類似した面談との違い
・面談の流れ
・面談の準備
・実施頻度・実施場所
・アイスブレイク
・傾聴のスキル・具体例
・承認/質問のスキル・具体例
・対策を考える
・クロージング
■体制
・人事部を中心とした事務局
■支援内容・コンテンツの企画
・コンテンツ（PPT資料）の作成
・登壇（オンライン）
■支援頻度・隔週MTG
・チャットツールによるコミュニケーション

■概要
キャリアパス浸透のためのドキュメント及びオンボーディング・育成面談に活用するための資料を作成。
■背景・課題や目的
新卒・中途入社者を中心に、自社で将来どのようなキャリアが描けるか分かり辛いとの声が増加。人事を主導にキャリアパスを設計していたが、浸透施策を各部裁量に委ねていたことが背景にあると考えられた
■最終成果物
以下資料を作成
1．上司の役割
　・管理職に求められる役割の概要
　・動機付け/メンバー育成
　・キャリア開発の
2．自社キャリアパス
　・自社キャリアの例
　・自社キャリアパスモデル全体像
　・各部での例
3．オンボーディング用資料
　・自組織の存在意義
　・メンバーのキャリア希望を把握する
　・メンバーのキャリア実現のための支援を整理する
■体制
・営業企画部を中心とした事務局
■支援内容
・MTGファシリテーション（論点提示及び議論のリード）
・MTGの整理及び資料作成
・必要に応じた追加調査
■支援頻度・事務局との隔週MTG
・メールによるコミュニケーション

■概要
増加する中途採用面接の妥当性や採用活動におけるリスク低減の為、面接を担当する非人事社員に対する面接官トレーニングのための動画を作成

■背景・課題や目的
・人材確保のために中途採用の重要性が向上していたが、現場管理職の面接スキルや観点に差異があった
・応募者のマインド変化を理解し、不用意な言動によるリスクを抑制するため。
・面接を通じ、候補者に自社への興味を持って戴くため（アトラクト）

■最終成果物
面接を担当する非人事社員に対する面接官トレーニングのための動画及びテキスト（PDF）の作成
1．コンテンツ作成のための打合せ
2．具体的な成果物
・マクロトレンドを踏まえた採用面接官の役割の変化
・面接官が理解するべきリスク　及び　避けるべき行動例の紹介
・自社にとって適切な方を見極めるためのポイント
・応募者をアトラクトするための面接官の関わり方
・対象企業における採用面接フローの各ステップにおける留意点
・面接官が陥りがちな問題

■体制
・人事内の育成担当部署からなる事務局

■支援内容
・コンテンツの企画
・コンテンツ（PPT資料）の作成
・登壇（録画）

■支援頻度
・事務局との隔週MTG
・メールによるコミュニケーション

■概要
新設する経営企画職に求められる行動要件を特定した上で、アセスメントのためのケースを作成。解答結果の採点・面接審査及びフィードバックシートの作成を実施

■背景・課題や目的
・新設する経営企画職の選抜
・社内からの適正人材の発掘

■最終成果物
・経営企画職に求められるコンピテンシーの特定
・アセスメント採点基準
・上記に基づいた用ケース（5000文字程度）
・模範解答
・個人別採点結果
・フィードバックシート

■体制
・人事内の育成担当部署からなる事務局

■支援内容
・アセスメント項目の企画
・アセスメント用論述試験（word資料）の作成
・論述試験の採点
・論述試験合格者に対する面接アセスメント（対面）
・面接試験受検者に対するフィードバックシートの作成

■支援頻度
・事務局との隔週MTG
・メールによるコミュニケーション

取締役会・経営会議事務局と定例議題の整理

各部門における評価の集計
評価の主観・ブレ等を排除するためのファシリテート
昇給・賞与額の調整と決定

職務分掌・職務権限規程等の現状把握及び抜け漏れを解消し、規程化

■概要
営業職新規入社社員のオンボーディング迅速化のため、評価基準に基づいて3年目迄のスキルマップを作成。

■背景・課題や目的
若手の早期育成及び育成の可視化による離職の抑制

■最終成果物
・入社1年目〜3年目社員に対して求められる能力要件の特定及び段階的な能力開発目標の特定
・上記に基づき、上司/先輩社員と当該社員のコミュニケーションを促進するためのチェックリストの作成

■体制
・人事部育成担当者

■支援内容
・資料作成

■支援頻度
・チャットツールによるコミュニケーション

業績計画・進捗確認を始めとした取締役会・経営会議での定常議案作成
人員計画・評価・報酬との連動作成

旧オフィスの現状及び出社率・企業成長計画に対応しながら、社内コミュニケーション活性化のためのオフィスを企画・改装までのPM